エタノール車 Ethanol-powered vehicle
燃料として原油の代替燃料として注目されるトウモロコシ、サトウキビなど植物由来のエタノールを燃料とする自動車。エタノールのみを使用するものからガソリンとの混合で使うものまで様々な基準がある。日本では2003年から3％のエタノール含有率の混合ガソリンE3の実験が進められている。再生可能エネルギーであるバイオエタノールを使用することから環境にやさしい自動車として注目を集めるが、原料植物の生産過程で大量の化石燃料を使用すること、トウモロコシなどの生産ブームにより大豆、小麦からの転作で食物用穀物の生産が減少し世界的な価格高騰に繋がっていること、ブラジル、インドネシアなどでサトウキビ栽培の耕作地開拓のために大規模な焼畑が行われ自然破壊に繋がっていることなど多くの問題を抱えている。
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温室効果ガス Greenhouse Gases
太陽の熱を大気中に閉じ込める効果のあるガス。温室効果ガスが増えすぎると地球温暖化に繋がる。京都議定書による規定では6種類のガスがある。二酸化炭素、メタンガス、亜酸化窒素（一酸化二窒素）、ハイドロフルオロカーボン、バールフオロカーボン、六フッ化硫黄の6種類。
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購買力平価 PPP（Purchasing Power Parity）
購買力平価理論では、為替レートは、2国間の購買力の比率によって決定される。1国のインフレ率の変化は、その国の為替レートが逆方向に変化することによって均衡が保たれる。ある国の価格がインフレによって上昇していれば、パリティ（平衡）に戻すために、その国の為替レートは下がらなければならない。
世界中に展開するマクドナルドの「Big Mac」の価格をドル表示で比較したりすることがあるが、購買力平価説に基づいてものである。相対的に高い通貨は売られ、安い通貨は買われる。
物価が上昇すると、ある金額の貨幣で購入できるものの量が減少するため、貨幣価値の下落を意味する。物価が上昇する国の貨幣価値は下落するため、購買力平価説の考え方では、その国のレートは安くなる。円は低金利を反映してキャリー・トレードの「売り」通貨としてスイス・フランとともに長い間売られ続けてきたが、2008年現在の日本の物価レベルはOECD加盟の先進国の中では最低レベルの水準である。他の条件が変わらず、物価水準も現在のままであれば、円金利が上がりはじめ、他の通貨との金利差が縮まりはじめると購買力平価を根拠に円が買われる可能性がある。2007年7月、アメリカはサブプライムローン問題を端に株価の下落、景気後退に入りつつあり、FRBは政策金利を下げつつある。その結果、日米間の金利差は縮小し2007年夏以降は円高基調にある。
購買力平価理論でみると、2008年4月現在のUSD/JPY100円は、10年前の120円から130円に相当するということである。したがって、1995年のUSD/JPY80円割れは現在の購買力で比較すると20％から30％程度は割り増して考えなければならないから、現在の感覚から言うと55円から60円程度の円高であったということである。
2008年4月現在、ロンドンの地下鉄の初乗り料金は4ポンド、東京の地下鉄、東京メトロの初乗り料金は160円である。2007年のポンドが高かった時、GBP/JPY260円で考えると1040円相当となる。東京とロンドンの地下鉄のサービス価格が同レベルであると考えると価格差は6.5倍にも及ぶ。東京の物価の安さが際立って見える。この価格を比較するとGBP/JPYは40円でなければならず、現状ではポンドが買われすぎ、円が売られすぎてあることが分かる。2008年4月現在、GBP/JPYは190円程度であるが、それでもロンドンの地下鉄初乗り料金は円建てで760円である。物価の高さは歴然である。
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モノライン Monoline
モノラインとは、アメリカ特有の業態で金融保証業務だけを行うを専門会社。一般の保険会社は複数の保険を扱いマルチラインという。モノラインは、金融債務のみを対象にした保証事業だけを行うのでモノライン（単一の事業）という。証券の発行主体から保証料を受け、債務不履行時には予定通りに元利払いをする。元々はアメリカの自治体が発行する州債・市債などに対する保証業務を主とする保証会社であった。1990年代後半からアメリカの不動産ローンの証券化が活発になり、特にサブプライム・ローンと呼ばれる低所得者向けの住宅ローンを資産担保に証券化した金融商品の保証業務が急拡大した。2007年頃からサブプライム・ローン債務者の信用不安が表面化し、問題化している。その結果、アメリカ金融市場ではモノラインの経営問題が浮上している。
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マーカー原油
原油価格体系全体の中心にあって、個々の原油の原油価格を決定する際の基準になる原油のこと。米国ではWTI、西ヨーロッパ、アフリカではブレント、極東アジアでは、ドバイとオマーンの原油が使われています。これらが３大指標で、中でもWTIが最も大きな影響を持っています。
⇒WTI
⇒ブレント
⇒ドバイ原油
⇒オマーン原油
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ABS （Asset Backed Security）
資産を担保にして発行された証券、資産担保証券のこと。日本では１９９８年９月に証券取引法の有価証券として認められました。基本的には、キャッシュ・フローを生み出すものならばABSの担保にすることが可能で、実際に売掛債権、リース債権、自動車ローンなどのABSが発行されています。ABS発行の仕組みとしては、企業などが保有する資産を証券化商品の発行体として設立されたSPC（特別目的会社）に売却し、SPCがその資産を裏づけにして証券を発行し投資家に販売して資金を調達します。
⇒オルタナティブ投資
⇒資産担保証券
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ワイド・オープン Wide Open
市場での買値と売値の間に、もっとも大きな価格差が生じている状態のことをいいます。
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ライボー LIBOR
LIBOR : London Inter Bank Offered Rate ユーロ市場におけるロンドン銀行間出し手レート。ロンドン市場で、資金を貸し出す側が提示するレートで、金融機関が資金調達をするときの基準金利。国際金融取引の指標として利用されています。
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約定、約定日（やくじょうび） Trade date
取引が実行されることを約定（やくじょう）といい、その日を「約定日」と呼びます。取引が成立した日のこと。
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バーゼル銀行監督委員会 Basle Committee on Banking Supervision
Basle Committee on Banking Supervision G１０諸国の中央銀行総裁会議によって１９７５年に設立。通称「バーゼル委員会」。日本、アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、カナダ、ベルギー、オランダ、スイス、スウェーデン、ルクセンブルグ、スペインの銀行監督当局と中央銀行の上席代表者により構成。国際社会における金融システムの複雑化を踏まえ、１９９８年３月にBIS規制の見直しについて検討を開始。新BIS規制は、BIS規制を導入した国を対象として、２００６年末の適用開始を予定しています。
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